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日本での後発医薬品の割合

(注）２０１０年、ＩＭＳヘルスと日本ジェネリック製薬協会のまとめ
日本よりもずっと以前から、医療費の抑制が重要な課題となっていた欧米の医療先進国では、ジェネリック医薬品を医療費抑制の大きな柱として活用してきました。
上記のグラフは、すべての医療用医薬品のうち、ジェネリック医薬品が使用されている割合を示したものです。
各国におけるジェネリック医薬品のシェアを見ると数量ベースで米国が７０％超、英国などが６０％超。一方日本は、今年の３月でやっと２０％を少し超えた程度。まだまだなのです。
つまり、この数字は欧米ではお薬の基本がジェネリック医薬品になっていることを示しています。
このような欧米の医療先進国では、新薬の特許が切れた後、約1年間で８０％以上がジェネリック医薬品に替わるほど、広く普及していているとのこと。
一方、日本では、沢井製薬といったジェネリック医薬品に力を入れている製薬メーカーの頑張りだけではどうにもならない現実も。

厚生労働省の頑張り

厚生労働省は後発医薬品の普及のため、２００６年に処方箋方式を変更。
「後発薬への変更可」欄を設け、医師が署名すれば薬局で切り替え可能とした。
しかし、それでも普及率は上がらないため、２００８年には署名がなければ変更可能とするため、「変更可」欄を「変更不可」欄に変えた。
また、後発薬を中心に約４６００品で溶け出す速度や量も再評価。約１割の薬の承認を抹消。
溶け方や効果、成分量などが「先発薬と違う」との指摘が多ければ検査し、品質向上や安定的な供給体制整備を図っている。

品質などを懸念する医師

せっかくの厚生労働省の頑張りなのだが、厚生労働省の２００９年度「後発医薬品の使用状況調査」によれば、医師が「変更不可に署名した理由のトップは「品質が不安」で、約４５％（複数回答）を占めた。
このあたりが普及しない原因なのでしょうか。

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